日本通信執行役員の田島淳氏 |
日本通信(株)から、独特なデザインのIPSアプライアンス『Ally ip100』が発売された。同社が3月に子会社化した米Arxceo(アレクセオ)社の製品で、国内の独占販売権は日本通信が保有している。
Ally ip100は、ゴルフボール3個分というコンパクトなサイズの本体に、XScale PXA255-200MHzと組み込みLinuxを搭載。システムの脆弱性を探る“ポートスキャン”や、サーバーに過負荷をかけてサービスの提供を停止させる“DDoS攻撃”を、独自の仕組みで防げるというふれこみだ。
外部からの不正な侵入を防ぐ、“IDS”(侵入検知システム)や“IPS”(侵入防止システム)は、各社が販売している。しかし、専門の技術者を置く、ある程度の規模の企業を除けば、その導入はまだまだ進んでいない。
一方、Ally ip100は本体の両端にある100BASE-TXのコネクターに、Ethernetケーブルを差すだけで設置が可能。価格も日本通信の直販価格で18万円と、SOHOなどでも導入できそうだ。ファイアーウォールやシグネチャー方式のIPSとの併用も可能で、企業内の無線LANアクセスポイントや小規模拠点間の保護などに最適だと、日本通信ではコメントしている。
今回は、日本通信執行役員の田島淳(たじま じゅん)氏にAlly ip100について伺った。