東日本電信電話(株)は26日、インターネットを利用して個人間のリアルタイム通信や情報の自動選別＆収集などが行なえるデスクトップ常駐型ソフト『双方向コミュニケーションソフトウェア』の利用実験を4月1日に開始すると発表した。実験期間は5月下旬まで。
『双方向コミュニケーションソフトウェア』は、インターネット上のさまざまな情報収集の手段を統合的に扱える機能を持ち、ユーザーの趣味や嗜好、プレゼンス(主観的なものを含む状態一般)に応じて自動的に情報の選別/収集/発信を行なえるデスクトップ常駐型ソフト。今回の利用実験は、SIP(Session Initiation Protocol)やLDAP(Lightweight Directory Access Protocol)などのプロトコルを利用して、リアルタイム性の高いコミュニケーション機能を提供する新技術の検証、それに伴って発生する大量のトラヒックに対応したサーバー構成、負荷分散技術、管理技術の検証を目的として実施する。
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| 実験実施概要図 |
『双方向コミュニケーションソフトウェア』は、利用者向けの“利用者向けモジュール”とサービス提供者向けの“双方向コミュニケーションサービス提供者向けモジュール”の2種類を用意する。利用者向けモジュールは、ユーザーのデスクトップに常駐するクライアントソフト『デスクトップパートナー』で、ネットワークに接続しているほかのユーザーの検索やクライアント同士でのコミュニケーションも可能。提供者向けモジュールは、ユーザーのプレゼンスや情報獲得のための設定条件などを認識/保持する“プレゼンスサーバ”、ほかのユーザーとの会話を仲介する“メッセージサーバ”、リアルタイムで各種情報を発信する“アラートサーバ”で構成される。
ユーザーは、クライアントソフトを利用して、ジャンルやいつ必要なのかなどの情報を設定することで、嗜好に合った情報だけを収集できるという。情報提供側は、ユーザーの登録情報を検索することで、ユーザーのニーズの把握や、ニーズのあるユーザーを選別して効率的に情報を提供できるとしている。
実験に参加するには、“実験サイト”で参加許諾に合意し、無償配布のクライアントソフト『デスクトップパートナー』をインストール必要がある。対応したパソコンと回線環境があれば誰でも参加できる。
同社では今後、企業のブランディング向上のためのメディアツールや、顧客との関係強化のためのCRM、社内のナレッジマネジメントツールなどとして実用化を目指すほか、エージェントとしての機能を強化し、メールや音声/ビデオチャット、携帯電話などとの連携を図るとしている。
