日本電信電話(株)と(株)東急エージェンシーは20日、東京急行電鉄(株)の協力のもと、デジタル交通広告とコンテンツ配信技術の検証を目的とした共同実験を実施すると発表した。実施場所は、渋谷駅を中心とした駅街頭と車両内。実施期間は、駅街頭が23日から3日間(“渋・ドコフェア”の名称で実施)、車両内が21日から1週間。
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| 車両内端末向けのデジタル交通広告 |
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| 駅街頭端末むけのデジタル交通広告 |
具体的な実験内容は、詳細情報/電子クーポンのダウンロードサービス実験、無線LAN/光通信によるリッチコンテンツ配信実験、駅街頭端末とiモード端末を連携させたインタラクティブなデジタル広告実験の3つ。まず、ダウンロードサービス実験では、講談社が発行する情報誌『TOKYO1週間』のエリア情報などを車両内端末(16インチTFT液晶ディスプレー)に広告として表示。広告を見た乗客は、指定のURL(http://web1week.com/i/)をiモード端末に入力することで、広告についての詳細情報や電子クーポンなどをダウンロードできるという。次に、リッチコンテンツ配信実験では、広告のほかに、渋谷駅周辺に設置されたカメラのライブ映像を車両内端末で表示。ライブ映像の伝送では、光通信のほかに、無線LANを使用。停車中の車両へは2.4GHz帯の無線LANを、カメラとカメラサーバー間ではNTTアクセスサービスシステム研究所が開発した5GHz帯の無線LAN技術“AWA(Advanced Wireless Access)”を用いる。
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| 実験システムの概観 |
また、デジタル広告実験では、100インチディスプレー1台と18インチディスプレー5台からなる電子広告ボードを東急東横線渋谷駅の改札前に設置。車両内で放映されるコンテンツのほか、渋谷で上映予定の映画の予告編などを表示する。表示されるコンテンツは、視聴者のiモード端末で切り替え可能という。同実験を通じて、NTTはリッチコンテンツの配信/表示技術や無線LAN技術の検証を、東急エージェンシーはデジタル交通広告の利便性の検証やマーケティングのためのデータ収集を行なうとしている。実験終了後は、実験データに基づいてビジネス化の可能性を探るという。
